７月１６日（月）に名古屋駅のWINC AICHにて
公益社団法人日本鍼灸師会主催
「第３回臨床鍼灸スポーツフォーラム」が開催され
私の友人でありスポーツ障害のプロフェショナル
山梨県の溝口哲哉先生が「ダイナミック鍼灸！！スポーツ障害とROTO Therapy」
の演題を引っ提げて名古屋に乗り込んできます
今迄の鍼灸理論を覆すよな「動きと鍼灸」についての
全く新しい理論と実技を披露していただけるので
おおいに楽しみにしている
http://www.harikyu.or.jp/pdf/sports_forum3rd_120526.pdf
私が常任理事を務める（社）愛知県鍼灸専門師会は
（公益社団法人）日本鍼灸師会という全国組織の愛知県内唯一の承認団体である
日本鍼灸師会は鍼灸師の資質向上
保険取り扱いの円滑な運営のための厚労省との折衝
各種勉強会の開催
鍼灸師の責任賠償保険など福利厚生の活動など
活動は多岐にわたり
現在数万人と言われる鍼灸師のためになくてはならない存在
しかし、会員は8,000人程度と組織率は極めて低い
医師会に例えると
愛知県鍼灸専門師会が愛知県医師会
日本鍼灸師会が日本医師会といったら解り易いか
国民皆保険のわが国では保険医は必ず所属する団体である
一方日本鍼灸師会に対する鍼灸師の理解は一部で
年会費12,000円という安い会費にも拘らず
”入会のメリット”を求め、入会を渋る鍼灸師が多い
保険治療をしている鍼灸師がすべてではないという事情があるにせよ
開業鍼灸師が日本鍼灸師会を支えていかねば
鍼灸師の将来は非常に不安定で見通不透明になる
一匹狼の開業鍼灸師が一人でも多く所属し会員を増やすことが
厚労省への発言力を高める事に繋がることを理解してほしい
９日１０日は札幌で
（公社）日本鍼灸師会主宰の学術大会があり参加してきた
様々なプログラムがあったが、印象に残った講演は
昨年発足した厚労省のプロジェクト
”漢方鍼灸を活用した日本型医療の創成に我々鍼灸師はどうか関わっていくか”
という問題のパネルディスカッションだった
座して待っていても国は動かない
鍼灸師の団体、学会が一つになり卒前、卒後教育に取り組む
特に卒後教育では学会や研修会に参加した鍼灸師の評価システムをつくり
一定の基準を満たした鍼灸師を認定、専門、鍼灸師として登録し
例えば保険の同意疾患については、同意書なしで保険治療ができるようにする
同意書については非常に困難な問題ではあるが
業団体が動かなければ１００年経っても変化は訪れない
現在医学部の一部で鍼灸の実技や講義が行われているが
医学生にはとても好評で目を輝かせて鍼に興味を持つそうである
こういった医師が世に多くなればおのずと鍼灸医学への理解も深まり
病院との連携を深めて患者さん中心の真の”統合医療”が実現するはずである
数年以内には全ての医学部で鍼灸医学が単位に組み込まれる見込みで
今後１０年程度で国家試験を合格した新しい世代の医師たちは
鍼灸医療に格段の理解を示すはずである
それまでに我々鍼灸師は大幅な資質向上と研鑽を積みあげて
患者さん中心の日本の新しい医療に西洋医学と対をなす医学として
認められる日が来ると信じている
５年前に介護予防指導員という資格を取得した
東京都老人総合研究所が主催する研修会で
講習を受けたのが資格取得のきっかけ
この資格は様々な教育機関でも行われているが
東京都老人総合研究所の認定した認定証が最も信頼性があるらしい
高齢者の筋力の低下によって
転倒→大腿骨頸部骨折→入院手術→車いすor寝たきり
という要介護に至る図式を元から絶つ為には
原因として最も多いふらつき、つまずき、転倒を予防する為の
下肢の筋力増強運動を指導することが必要
通院中の患者さんでリスクの高そう方には個別に運動指導をしている
将来は院内でマシントレーニング、マット運動等を指導して
要介護者を増やさないように社会貢献したいと考えている
しかし今の院内でどこでするの？という声があるのでどうしたものか思案中です
今日は一日東京で（公益社団）日本鍼灸師会の全国保険部長会議があり
愛知県から代表として出席した
北海道から九州まで全国の各県鍼灸師会の保険部長が集結
日本鍼灸師会保険局から最新情報が収集できる
また、保険取り扱いについての各県の状況を知ることで
愛知県で保険取り扱いの円滑な運営に活用される
鍼灸の保険を取ります状況は１０年前と比べると
取り扱い高の右肩上がりである反面
厚労省や保険者からは注視されるようになり
当然のことながら適正な保険運営を求められている
しかし、最も大切なことは、患者さんの利益に繋がるように
今の鍼灸保健医療の改革を進めることだ
（公益社団法人）日本鍼灸師会
鍼灸師の専門団体、（社団法人）日本鍼灸師会が
この度全国で初めて公益認定を受け（公益社団法人）日本鍼灸師会となった。
公益法人制度改革の一環で、公益目的事業を行う一般社団法人・一般財団法人は、
独立した民間有識者からなる公益認定等委員会等の関与の元で、
行政庁の認定（公益認定）を受けることができる。と法律で定められた。
少し難しい話題ですが、医療系の社団法人は日本医師会、日本歯科医師会etc.
その他多数の団体があるが、この度鍼灸師の専門団体、日本鍼灸師会がその
公益性（一般大衆の利益に繋がる活動）が認められ、医療系では初めて、第一号の
公益社団法人の認定を得ることができたのである。
このことは日本鍼灸師会の社会的な信用を高める上で画期的な変革となった。
患者さんの利益の為に、健康保険がより取り扱いしやすく
もっと簡素化されることを強く望む